こんにちは！『求職転職.com』シュンです！
今回は「求人票ここを見ろ！」ということで、求人票の見方をお伝えしたいと思います。
色々書いてあるんですが、要点をしっかり捉えておくことで、本質を見逃さないといいますか。。。
ここだけは最低限見ておく方がいい！という部分があるので、そんな話をできたらなと思います。
最低限の項目はこれ！
- 仕事内容
- 給与
- 給与形態（月給/年俸/日給月給など）
- 残業代
- 手当
- 昇給
- 賞与
- 勤務時間
- 休日・休暇
- 福利厚生
1.仕事内容
まずは何といっても仕事内容です。
例えば「食品メーカーの営業です」と言われたら、どんな仕事を想像しますか？
「総菜とか自社で作っているものをスーパーにおいてもらうための営業？」
「食品を作るための材料を買い付ける営業？」
考えたら色々出てくると思います。
「自社の食品を卸しているスーパーさんへ行き返品商品回収と売り場の改善提案をする営業です」
と具体的に言ってもらえれば仕事の想像がしやすいと思います。
何をするのかが具体的に書いてあるか？をしっかりとチェックしましょう
2.給与
まずは給与形態をしっかりと確認です！
月給なのか年俸なのか？などです。
この後見る待遇などの項目で給与形態に対する補足などがされることが多いですが、念のためしっかりと見ておくことをおすすめします。
また、給与がどのような構成になっているかも注視しなければいけません。
残業代は固定残業代として含まれているのか？それとも実績に応じるのか？
手当はどれぐらいあるのか？最近では在宅勤務手当などが用意される企業もあります。
そのほか役職手当はあるのか？などもしっかりと見ておきましょう。
また昇給や賞与も大事な部分です。
特に昇給は今後のキャリア形成に大きな影響を及ぼす項目です。
毎月（随時）昇給のチャンスがあるのか？それとも年に一回なのか？や、
賞与も年に何回ある予定で、これまでにどれだけの実績があるのか？を把握しましょう。
先ほどの役職手当もそうですが、役職は上がるが給与は上がらない、手当も無いというのを、事前に知っておくのか？その時知るのか？では大きな差が出ます。
そんなはずじゃなかった・・・となる前に、しっかりと見ておきましょう。
3.勤務時間
そもそもの勤務時間は何時から何時で、そこに昼休憩として何分を設定しているか？
また、この項目に月の平均残業時代が書かれることもあるので、そこもチェックが欠かせません。
先ほどの給与の項目で例えば固定残業代が40時間/月で設定されていて、勤務時間の所には月の平均残業時間は10時間程度となっていた時、なぜそこに時間の乖離があるのか？を気にしてみましょう。
もしかしたら、、、なんて嫌なこと、隠れている部分があるかもしれません。
さらに、月の平均と言っていますが、それが月末月初に集中するのか？日常的に30分程度は残業をしているのか？でも違ってきます。
4.休日・休暇
ここは詳しく見ないといけません。
私が面接官時代もよく間違えていらっしゃる方がいました。
せっかくなので違いをハッキリと理解しておきましょう。
週休二日制
週休二日制は1か月に1回以上の週2日の休みがある制度です。
こんな例が考えられます。
（仮想のカレンダーとして、1日が月曜日で、31日が水曜日だったとしましょう）
1日の週（初週）は3日（水）と6日（土）がお休み。
8日の週（第2週）以降はその週に1日、曜日固定とかはなく会社が定めた日の1日を休みにする。
これが週休二日制です。
初週に週2日の休みがあり、その後は週一日のお休み。
冒頭説明した1か月に1回以上の週2日の休みがありますよね？
完全週休二日制
これは先ほどの週休二日制とは違い、頭に「完全」と付いています。
完全に週に二日の休みがあるという言い方が分かりやすいかと思います。
土日が毎週決まって休みであれば、完全週休二日制となります。
その場合には完全週休二日制の文言の後に土日や土日祝など指定の曜日が明記されることが多いです。
完全週休二日制（シフト制）
これは毎週二日お休みがあるが、指定曜日が一律で決められているわけではなく、シフトによりある週は月と水、別の週では火と木など、週によって休みの曜日は違いながらも毎週必ず二日は休みがあるというのがシフト制です。
ちなみに労働基準法では週休二日であるよう規定はされていません。
週に少なくても1日休日を設定をすることが決められているだけで曜日の指定などもありません。
ただ、労働基準法第32条には、週の労働時間の原則が書かれており、1週間に40時間以内かつ1日8日以内と定められています。
そのためこの条件をクリアする一般的な方法として、1日8時間×5日間（平日働き、土日を休む）といった形態が定められることが多いです。
またこの項目には年間休日日数や大型連休の有無も記載がされていることが多いです。
5.福利厚生
ここについては使用期間やその期間中の給与形態、給与額などが記載されることが多いです。
さらに当たり前と思っているかもしれませんが「保険制度」として、健康保険や厚生年金、雇用保険や労災保険などがあることもかかれています。
また、企業年金や退職金制度の有無なども書かれます。特に退職金制度は昨今の会社から消えていっている項目です。仮に退職金があったとしても勤続年数に指定がある場合も！
どんな条件なのかをよく見ておきましょう。
言葉をしっかり読み取ろう！
例えば求めている人材に【必須】と【歓迎】があります。
主に資格で書かれることが多いですが、必須とされている資格を持っていないのに応募をしてもまず面接には行けないでしょう。
仮に行ったとしても落ちてしまうことがほとんどだと思います。
稀にですが応募する際にフリーメッセージに「必須資格の○○1級を持っていないのですが2級であれば取得しております。それでも選考は頂けないでしょうか？」と送ってこられる方がいます。
その仕事をするのに法律上絶対必要となっていない資格であれば検討はしてくれるかもしれませんので、そういったアプローチの仕方も一つの方法だとは思います。
また、各サイトの自分のプロフィールに所持資格を書き忘れ（選択忘れ）していないかも確認が必要です。
自分としては持っているから大丈夫だと思っていても、書き忘れていたら企業側から持っていないと判断されて落とされてしまうかもしれません。
細部にわたって確認が必要です。
その企業のこれまでの採用活動も見てみよう！
多くの転職サイトでは、その企業のこれまでの募集実績が確認できます。
例えばリクナビネクストであれば、求人票の詳細画面で「企業ページ」と書かれた（小さいですが）リンクがあります。
ここをクリックすると過去にその企業がいつどのような募集をしていたか？を確認できます。
同じ職種を長い期間何回も出している場合などは、なかなか選考が厳しく決まらないか、採用できてもすぐにやめてしまう方が多かったのか？などを推測することができます。
ネガティブにとらえるために使うわけではないですが、状況をしっかりと把握する（情報収集をしておく）ことに越したことはありませんからね。
自分の知れる範囲のことはしっかり調べておけば、面接でも役立ちますよ！
まとめ
最近では給与の高い低いだけではなく福利厚生や休日・休暇の詳細も視野に入れ転職活動する方が増えました。
企業側もそれをわかっていて、なるべくしっかりと現状を書いてくれています。
ただ稀にあいまいな表現をされている企業も存在します。
あまたある求人の中からそういった情報を読み取る力、精査する力が求められています。
企業も面接であなたを選びますが、あなたも企業をしっかり選ばなければいけません。
徹底した情報収集と考察で転職活動を成功へ導きましょう！
